まだ記憶に新しい、感動の嵐を巻き起こした長崎の地における、第１０回全国和牛能力共進会での連覇。早いものであれから５年の歳月が経ち、今年の９月に、今度は東北・宮城の地で、和牛の五輪、第１１回目の全共が開催されます。あの感動を再び、前人未到の総合成績３連覇に向け、県民の期待を一身に受ける、県代表牛のすべてが、本日、決定しました！

生きた牛の「種牛の部」、そして「肉牛の部」の９区分で競われ、どれも甲乙つけがたい中、あわせて２８頭が選び抜かれました。

「日本一の努力と準備」が合言葉でありました。畜産農家、そして全国で初めてとなる現役高校生で代表牛を育て上げた小林秀峰高校の皆さまの献身的なご努力に、心から敬意を表します。代表牛が決まり、これからの残り２ヶ月間、最後の仕上げを、「オール宮崎」でサポートし、万全の態勢で仙台の地に送り出し、栄冠を勝ち取っていただきたいと思います！

宮崎県議会議員 右松たかひろ

ここでは、口蹄疫に関する情報、ならびに、口蹄疫について右松たかひろが様々な角度から意見を述べたものを掲載しております。

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　 「みぎまつマニフェスト2007～宮崎県改革～」は平成19年（2007年）3月に発表したものです。

　 　 続いて、4つ目の柱である「観光のまち再生」について、2年半前の「みぎまつマニフェスト」を再点検したいと思います。サブタイトルは、「私たちが誇る歴史や文化、景観、気候などの観光資源を生かしたまちづくりに努めます。」

　 「観光宮崎の復活」は、私の政策課題でも重要な位置を占めています。宮崎は他県にはない自慢のできる固有の素晴らしい観光資源をたくさん有しています。サブタイトルにもある、古代みやざきの神話から始まる歴史や伝統文化、芸能、そして自然やスポーツ環境などを十分に生かした魅力溢れる観光地づくりを進めていかなければなりません。一時的な観光浮揚政策ではなく、数十年先を見越したビジョンとコンセプトを兼ね備えたものでなくてはなりません。

　 具体的な取り組みとして、マニフェスト2007では以下のことを項目立てとして記載しました。

1. 青島など宮崎を象徴する観光地の再生に力を入れる～個別施策として、(1)旧橘ホテルの早期解体と周辺整備の中で水族館の新設に取り組む　(2)マリンスポーツレジャーの拠点作りに力を入れる　(3)高千穂鉄道の早期再開を目指す→残念ながら2008年12月に全線廃線
2. 地元の伝統文化の発掘と普及活動に力を入れる～個別施策として、(1)神話を素材にした官民共同の映画フィルムの制作により、ふるさと宮崎をＰＲする　(2)その地域ならではの祭りの普及活動に尽力する　(3)伝統工芸・文化の再発見と復活に取り組む
3. 健康みやざきとスポーツランドみやざきの確立を目指す～様々なスポーツに適する環境や健康への意識が高い県民性を通し、人々の交流活動を活性化していく

　 観光宮崎のシンボルの1つである青島の再生は、旧橘ホテルの解体とコテージ建設だけでは不可能です。周辺地域も含めた再開発が必要で、シルバータウン構想に特化せず、子どもからお年寄りの方までが楽しめる町おこしが必要で、その起爆剤に前述のレジャー施設を活用することも要検討です。箱物施設の全てが無駄や悪ではなく、要は集客力があり、地域おこしの核となり得るならば、むしろ積極投資をしていく姿勢が大事だと考えます。そのような魅力のある施設を造れるかどうかが問われるわけです。その対極にある考え方で今進められているのが、住吉海岸の侵食対策となるヘッドランド構想です。効果に疑問の余地があり、自然景観を著しく損なうコンクリート構造物は、観光宮崎に不適切で、将来に禍根を残す施策と考えます。宮崎の財産の1つである砂浜を私達の代で様変わりさせることに、私は大きな抵抗感を感じざるを得ません。

右松たかひろ

　 「みぎまつマニフェスト2007～宮崎県改革～」は平成19年（2007年）3月に発表したものです。

　 　 続いて、3つ目の柱である「自力のある経済力」について、2年半前の「みぎまつマニフェスト」を再点検したいと思います。サブタイトルは「宮崎の宝・農林水産業や地場産業を大切にするとともに、中心街や地域の振興に努めます。」

　 前項で述べた雇用の改善とともに、産業の再生、全体の底上げも本県の極めて重要な政治課題になります。全国でも有数の農業・畜産王国であり本県の基幹産業たる一次産業を守り、いかに発展させていくか、そして二・三次の各産業との連携を深めることで、宮崎の地域経済を好循環させていき、現今の経済活動のグローバル化の中でも衰退・埋没しない「自力のある経済力」を築いていかなければなりません。

　 具体的な取り組みとして、マニフェスト2007では以下のことを項目立てとして記載しました。

1. 農林水産物の地産地消に全力で取り組む～具体的な取り組みとして、(1)学校給食に地元産品を積極活用する　(2)道の駅や港の駅、商店内の地場コーナーを充実化し、県産物の消費伸張につなげる　(3)規格外農水産物等を有効活用する
2. 地場産業の特性を県内外にアピールし、地元産業界のイメージ向上とブランド力の強化に努める～～具体的な取り組みとして、(1)県外自治体への宮崎物産展開催の働きかけや主要3都市と九州各県にアンテナショップを開設する　(2)県産物で新ブランド品目の発掘とブランド力強化に向けた産学官のプロジェクトチームを結成する
3. 中心街の遊休地・空き店舗の活用を促進する～具体的な取り組みとして、(1)南国みやざきをイメージし、アートと融合した商店街への再生プランを作成する　(2)遊休地でのイベント開催､空き店舗をチャレンジショップとして活用を進める　(3)アーケード街の拡張と駐車場の整備に取り組む

　 隣県の例をとっても、産業集積のバランスが取れていることは地域経済の向上にもつながります。宮崎が誇る農林水産物を、規格外品も含め、加工や提供までの工程を連携することで、地域活性化を実現することや、各産業において県内資本の地場企業や地元の中小零細企業を制度面で優遇しつつ、かつ競争力を維持させていくことが、ひいては宮崎の経済力を高めることに結びつくものと考えます。

右松たかひろ

　 「みぎまつマニフェスト2007～宮崎県改革～」は平成19年（2007年）3月に発表したものです。

　 　 2つ目の柱である「活力あるふるさと」について、2年半前の「みぎまつマニフェスト」を再点検したいと思います。サブタイトルは「新たな雇用を創出と民間需要の喚起を促す手立てを講じ、ふるさと宮崎を元気にします。」

　 私は、この雇用問題は、本県の最重要課題の一つだと位置付けています。2年半前に0.70あった有効求人倍率は、今や0.40（直近の7月）まで落ち込んでいます。これは極めて深刻な数字と言わざるを得ません。もちろん全国平均も0.42まで落ち込んでいるとはいえ、雇用問題は本県の慢性的なアキレス腱であり、積年の課題でもあります。本県を称して、公務員天国と一部で言われている間は宮崎の再生はありえないものと認識しており、あくまで民間が活性化してこそはじめて、ふるさとの展望も開けてくるというのが私の確固たる持論であります。民間を活性化するにはどうすれば良いのか、行政と政治の知恵の絞りどころだと思います。政策の中身や遂行力など、何事も、行政職員がその心根にあらねばならないのは、「ふるさと宮崎の再生に対する危機感や使命感」であり、その度合いが問われています。

　 具体的な取り組みとして、マニフェスト2007では以下のことを項目立てとして記載しました。

1. 民間力の最大活用化を基本方針として行政業務の民間委託を進め、雇用の創出と行政の効率化を図る
2. 「ふるさとUターン課」を特別設置し、U・Iターン者向け創業資金の融資制度・住宅斡旋・就業斡旋により、年間200世帯の宮崎県人を増やす
3. 起業・創業における環境整備を拡充し、宮崎の地域資源を活用した世界に誇れる新産業の発掘・育成に努める

　 雇用改善策として、現在も尽力している企業誘致に加え、会社の数を増やすための側面的なサポート（起業・創業向け低金利の融資制度や経営相談窓口の設置など）、また、産業構造のバランス確立や宮崎ならではの産業、例えば地域資源を生かした環境やエネルギーといった分野をより重点的に育成することが将来の雇用確保につながるものと考えます。短期と中長期での雇用改善戦略を同時並行で進めていくことが求められています。

右松たかひろ

　 「みぎまつマニフェスト2007～宮崎県改革～」は平成19年（2007年）3月に発表したものです。

　 　 今から2年半前の平成19年3月に発表した「みぎまつマニフェスト2007～宮崎県改革～」を順次、再点検していきたいと思います。まずは1つ目の柱である「住民参画の地域づくり」です。その前に総括的に一つ申しあげますと、私は2年半前の県議選を振り返るにあたり大変残念に思うのは、報道の影響もあり、争点が「議会改革」のただ一点に絞られたことだと感じています。もちろん議会改革も本県の大切な政治課題ではあります。しかし、自身のマニフェストに敢えて8番目に記載したのも、議会改革を行うというのは至極当たり前のことで、県政の幾多の課題を差し置いて眼目にするものでもなく、むしろ粛々と遂行するものだと認識しているからです。　残念ながら、あれほど争点に据え置いた議会改革も、現状を鑑みれば改革はまだまだ道半ばと言わざるを得ません。それは、議員定数の削減しかり、費用弁償や政務調査費もしかりです。その具体的な中身については、改めて8つ目の柱である「政治への信頼回復」の項目にて述べさせて頂きたいと思います。

　 さて、1つ目の柱である「住民参画の地域づくり」ですが、これからの21世紀のまちづくりは住民参加型だと認識しております。お年寄りから若い方まで、県民のアイディアや願いを生かし、魅力ある地域づくりに取り組まなければなりません。地域の防犯や福祉、環境などに、住民の力を最大限活用していく必要があります。一昔前と比べ、地域コミュニティ内の連帯感が希薄になりつつある現代こそ、住民相互の交流をより深め、住んでいる地域の発展に自ら積極的に関わって行ける様な環境づくりが大事になってきます。

　 具体的な取り組みとして、マニフェスト2007では以下のことを記載しました。

1. 地域住民が主体となって地区の防犯危険箇所等をチェックし、行政との連動により具体的改善策を講じる
2. 少年犯罪の未然回避に、指導委員・補導員の増員および各機関との連携を図り、更にNPO活用を促進する
3. 福祉ボランティアや各種NPO団体の活動維持のため助成金拡充と活動成果を発表する機会を広げる
4. 「めだかの学校・復活プロジェクト（河川の自然回帰）」に取り組む

　 そして、私の3つの政治信条の第一に、「住民への説明責任を果たし、住民とともに、住民を向いた社会づくりに努める」とあるように、街頭報告会や住民との直接対話の機会を定期的に設けていくことも、みぎまつマニフェスト2007～宮崎県改革～で、1つ目の柱となる「住民参画の地域づくり」において記載をしております。

右松たかひろ

　 宮崎の総面積は7,735km²で、そのうち森林が76.1%を占め、農地は699km²で9%にあたります。温暖な気候や日照時間・快晴日数の面では優れた自然条件を有するという反面、土壌や流通面、台風や集中豪雨などの自然災害を受けやすいといった不利な条件もあります。県内総生産の5％を農業が占める中で、農家人口は県総人口の11.3%となっており、産業別特化状況を見ると、農林水産業の特化係数が3.9（1.0に近いほど全国の産業別構成比に近い）で全国平均よりウエイトが非常に高いことが分かります。　まさに、農業は宮崎の特化産業と言えます。（ちなみに、2番目に高いのが政府サービスで1.5、他の産業は、製造業0.6、鉱業1.1、建設業1.3、運輸・通信業1.0、サービス業1.1などとなっています。）

　 宮崎県における農業の位置づけを数字で見てきましたが、この宮崎も多分にもれず全国的な農業不振、高齢化、後継者不足に悩まされて久しい状況にあります。総農家数は年々減少し、主要農家が35%であるに比べ、副業的農家（65歳未満の農業従事60日以上の者がいない農家）は49％に達し、農業従事者の5割以上が65歳以上と高齢化も顕著に進んでいます。

　 知事の諮問機関である「宮崎県農政審議会」で審議されている「第六次宮崎県農業・農村振興長期計画」の計画目標（平成17～26年度）に、食と農の構造改革～5つの柱～があります。

1. 意欲ある「担い手」をはぐくむ～多様な「担い手」が元気に活躍する農業・農村
2. 力強い「産地」をはぐくむ～個性豊かで競争力のある「産地」が展開する農業・農村
3. 安全な「食」をはぐくむ～消費者と生産者が「食」を通じて強い絆で結ばれた農業・農村
4. 健全な「環境」をはぐくむ～「環境」と調和しながら持続的に発展していく農業・農村
5. 元気な「地域」をはぐくむ～個性を活かして「地域」が輝く農業・農村

　 各項目の具体的な数値目標がはっきりしていますので、裏を返せば、進捗状況から鑑みると、これらは宮崎農業の課題でもあると言えます。

右松たかひろ

高千穂鉄道が73年の歴史に幕を閉じました。政治活動に身を投じる一人としても、「何とも残念」の一言に尽きます。「このような選択しかなかったのか・・・」。高千穂鉄道は地域の人たちの大切な交通手段であったと共に、本県の極めて重要な観光資源でもありました。

3年前の台風14号で鉄橋が2本流出するなど甚大な被害を受けた際に、多くの人が、よもや今日の廃線という結末を迎えようとは、考えたくも信じたくもなかったと思います。仮に、立野・高森と高千穂間がつながっていたならば、この様に全線廃止という選択になっていたのか・・・。高千穂線の全線廃止は、本県にとって県政史の痛恨事でありました。毎年7千万円前後の赤字を計上し、第3セクター高千穂鉄道が台風直撃の2年後に国へ廃止届けを提出した後も、一縷の望みを受け発足した神話高千穂トロッコ鉄道社が資金難で国から鉄道事業者として認可が得られず、万事休す形で自ら幕を閉じざるを得ませんでした。

今後については、駅舎や線路などの資産が沿線の1市2町に既に無償譲渡済みで、トロッコ車両2台は日南線などで有効利用する目的でJR九州に売却することになりました。鉄道という観光の一つの重要なファクターがなくなった今、今後は地域おこしのために更に知恵を絞って取り組んでいかなければなりません。

いずれにしても、県民の期待に応えられなかったという事実は重く受け止めなければならないと考えます。鉄道は、単に人やモノを運ぶだけでなく、人々の癒しや夢を運び、そしてその地域の文化、情緒豊かな風物詩や人情に触れることのできる、他では変え難い唯一無二の存在であることを再認識できるような県づくりや国づくりが、これから求められていくのだと思います。

右松たかひろ

　宮崎県の山積する諸課題の中において私が特に重要視しているのは、厳しさを増す県内の経済情勢が如実に反映される指数として、改善の兆しが一向に見えない有効求人倍率と低い給与水準にあります。本県のここ１年間の有効求人倍率（パートを含む）の推移ですが、０．７０から徐々に下降線を辿り、直近の平成２０年２月は０．６０となっています。同じ２月の全国平均０．９７に遠く及ばず、全国順位もワースト７位となっています。

　その地域での人口構造や産業構造の特色に強く左右されるのが雇用情勢であるとはいえ、これからますます地方分権化が進み、自己責任が問われる行政システムの下に自立した地方自治体を築いていかなければならないことを考えると、格差拡大を構造のせいにできない事情があるわけです。概して、有効求人倍率が良好な地域での産業構造は製造業の比率が高く、厳しい地域は第三次産業と政府依存型産業（建設、福祉など）の占める割合が高いという統計が出ています。お隣の大分県は全国平均に勝る有効求人倍率を誇っていますが、企業の大型誘致の成功や産業集積のバランスが取れていることで、「ものづくり立県」としての地位を築いています。有効求人倍率を上げるための特効薬を見出すのは難しいのですが、やはり現在取り組んでいる企業誘致に一層尽力していくことやベンチャービジネスなどの起業・創業の環境整備を図っていくこと、更には産学官の連携をより深めていき、地域固有の産業を集積していくことが求められると考えます。そしてそこには、地方主権の中で生き残っていくための大きな鍵ともいえる、自治体職員の地域再生に対する危機感と使命感に根ざした企画力や政策実行力が必須条件であることは言うまでもないことです。

　有効求人倍率と同様に、給与水準も低いのが本県の実情です。厚労省の公表数字によると本県の所定内給与額は、男性が26万7600円（42.6歳、勤続12.4年）で全国ワースト４位、女性が18万2000円（40.5歳、勤続8.4年）でワースト2位となっています。これは、民間事業所の給与水準です。公務員天国と言われることは不本意なことで、民間が活性化されてこそ、地域再生に一筋の光明が差すものです。

右松たかひろ

　宮崎市の住吉海岸が10数年前と比べ変貌をきたしています。宮崎港フェリーターミナルビルが完成し、サンビーチ一ッ葉やマリーナが立て続けにオープンした時期と重なります。大淀川の上流から流れてきた川砂・川砂利が河口付近にたまり、日向灘の潮流により海岸に堆積していくことで長年守られてきた環境・生態系が崩れ始め、暫時に危機的状況となり、今、浸食対策も含め大きな岐路に差し掛かっています。対策を誤ると、自然環境の破壊は勿論のこと、各方面に弊害が生じてきますので、明確に政治・行政の責任が問われる事態になりかねません。

　浸食対策では現在、主に二つの方法の議論が交わされています。土砂を搬入し砂丘を復元しようとするいわゆる「養浜（ようひん）」といわれるものと、もう一つが「ヘッドランド」と呼ばれるＴ字型突堤の設置です。国交省の提案する養浜プラス7基の突堤建設という方向で進むことが果たして良い結果を生むのかどうか、私は大きな疑問を感じざるを得ません。ヘッドランド工法は、景観を損なうだけでなく、離岸流で伴う安全性の問題や他の場所への更なる海岸浸食を誘発するという危険性も十分にはらんでいます。その場しのぎでことを進め、後世に禍根を残すことは本意ではないはずです。今となっては事象の根源となる、河川上流のダム建設や宮崎港、臨海公園を手直すことが現実的でないとすれば、それ以外の対策として、単年ごとの予算編成を見直した上で、パイプライン等による「サンドバイパス工法」や、壁面保護においては、のり面工法で最近注目されている注「グリーンベンチ工法」等を真剣に検討すべきではないかと考えております。（注：理論上は施工可能とのこと。）

　事業費294億円を盛り込んだ予算の概算要求が発表された以上、「浸食対策検討委員会」には地元住民や学識経験者に加え、環境保護団体も入って頂き、みやざきの財産である海岸や水の生態系をいかにして守っていくか、知恵を絞り、コンクリート構造物ありきの論調に一石を投じてもらいたいと願う次第です。

右松たかひろ